経営分析というと自社だけの財務分析だけでよしとすることが多いようですが、得意先・業界の分析や競合他社の動きの中に自社を位置付ける必要があります。自社やクライアントを船井電機に置き換えて考察を加えてみてください。
経済記事は、日本経済が２００２年に首の皮一枚でつながり、陽転し始めたことを２００５年末の記事で伝えていますが、SPLENDID21で総合電機の分析を行なえば、日本経済の流れをミクロ経済分析の統合化として把握することができます。
総合電機１０社のうち、６社は２００２年に鋭角的に総合評価を下げていますが、これが２００２年の景気の谷と一致します。これらの企業を得意先とする中小企業や中堅企業、上場企業の多くもこの影響を受け、２００２年に総合評価が鋭角的に下落したものと推察されます。
SPLENDID21の悪化成り行き倍率（※1）は２００２年に上記６社はいずれも１年をつけています。その後、日立製作所、松下電器産業は２００３年に青信号領域に回復し、その他４社も改善成り行き倍率（※2）が１年となり、その後、４社とも青信号領域に回復しています。また、V字回復後あるいは改善成り行き倍率が１年を示したあと、株価が上昇しています。
※1 悪化成り行き倍率とはあと何年で危険ゾーンに入るかを示す。
※2 改善成り行き倍率とはあと何年で正常圏に行くかを示す。
それでは、ソニー、シャープ、三洋電機、パイオニア、船井電機はどうでしょう。
【ソニー】
SPLENDID21の悪化成り行き倍率は、ソニーが２００２年、２００４年に５年がついています。
２００４年に２度目の５年がついて、CEOが入れ替わりました。２００５年は回復傾向にあります。
【シャープ】
シャープのSPLENDID21の悪化成り行き倍率は、２００２年に７年がついています。それ以外の年度は順調です。安い人件費と生産コストを武器にした韓国や台湾、中国メーカーとのグローバル競争、購買力が強大化した流通からの要求の挟撃に会い、日本の電機産業の収益力が低下する中、唯一の常勝企業がシャープであると言えます。
【三洋電機】
三洋電機のSPLENDID21の悪化成り行き倍率は、２００２年に３年、２００３年、２００５年に１年がついています。三洋電機の２００６年３月期の最終赤字は２０００億円前後と予想されているので、２００６年は危険ゾーンに入るでしょう。兄弟会社の歴史を背負う、松下電器産業は、傘下の日本ビクターの立て直しに手を焼いているので、三洋電機の救済には躊躇するのではないかという憶測も流れています。実際、総合電機各社の総合評価は「団栗の背比べ」状態であり、シャープの総合評価が１３０超である以外は、総合評価はどうにか１００超の状態であり、他社を救済すると自社に危機を招く状態にあります。
【パイオニア】
パイオニアのSPLENDID21の悪化成り行き倍率は、２００５年に２年をつけています。プラズマテレビ、DVDレコーダー、カーナビゲーションを事業の３本柱にしているパイオニアの急激な悪化は、プラズマテレビ、DVDレコーダーが営業赤字に陥ったのが原因とされています。特に、プラズマはNECから工場を買収しましたが、当て外れの状態となってしまいました。
【船井電機】
新興勢力の船井電機はどうでしょう。
SPLENDID21の成長の定義は、総合評価が２００に限りなく近づくことですから、船井電機は著しい成長を遂げています。また、自己資本比率も良好です。デジタル家電は、開発コストが増え続ける一方ですが、反面、投資回収の期間はどんどん短くなっています。また、総合電機各社とも、得意分野に経営資源を集中し、成長が見込めない分野からは撤退する「選択と集中」に力を入れています。総合電機各社の総合評価は「団栗の背比べ」状態であり、シャープの総合評価が１３０超である以外は、総合評価はどうにか１００超の状態であり、他社を救済できる状態にないことを考えると、船井電機にとっては、絶好のＭ＆Ａ、業務提携のチャンスが到来しているといえます。
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